Research and Development

研究開発

ウォーターエージェンシーはより安全で効率的な水マネジメントを目指し、
独自の研究開発を積極的に行っています。
研究開発の一部をご紹介いたします。
より安全で効率的な水マネジメントを目指し、独自の研究開発を積極的に行っています。研究開発の一部をご紹介いたします。

水質自動制御システム(OD法)の開発

本技術は、当社が独自で開発し、日本下水道事業団(JS)との共同研究(H18~H20年度)によりその水質安定化効果と省エネルギー効果が実証されたOD法処理場自動制御技術です。その特徴は以下の通りです。

  • ●水質安定化効果

    JSとの共同研究では、BOD除去率は99%以上、窒素除去率は96%以上の結果が得られました。一方、システムを導入した複数(7箇所)処理場のデータをまとめたところ、制御開始前後を比較すると、BOD、SS、透視度については改善されており、全窒素についてはほぼ半減しました。

  • ●省エネルギー効果

    JSとの共同研究では、同条件の全国処理場統計値と比較して約26%の省エネルギー効果が得られました。一方、システムを導入した複数(7箇所)処理場のエネルギー原単位(水処理部分)のデータをまとめたところ、制御開始前後を比較すると、処理場導入後は15.7%削減されました。

  • ●運転管理の効率化効果

    自動化によって巡回管理など無人運転時にも安定的な処理が可能となり、運転管理の効率化にも役立ちます。

水質自動制御システム(標準活性汚泥法)の開発

本技術は、当社と日本下水道事業団が共同研究(H20~H22年度)を経て開発した標準活性汚泥法の自動曝気制御技術です。その特徴は以下の通りです。

  • ●水質安定化効果

    JSとの共同研究では、窒素除去率は64.6%、従来運転の対照系より1.4%向上した。一方、システムを導入した複数(4箇所)処理場の水質データをまとめたところ、制御開始前後を比較すると、全処理場において従来処理と同等あるいは従来以上の結果が得られております。個別の処理場においては、透視度が62度から85度まで上昇しております。

  • ●省エネルギー効果

    JSとの共同研究では、実験対象の処理場においては、送風機消費電力量を10.2%削減した結果が得られました。また、同条件(機械式エアレーション)の全国処理場統計値と比較して、水処理設備のエネルギー消費原単位で約28%の省エネルギー計算結果となりました。一方、システムを導入した複数(4箇所)処理場の水処理設備のエネルギー消費原単位のデータをまとめたところ、平均5%の省エネ効果が得られました。個別の処理場においては、約10%の効果が得られました。

  • ●運転管理の効率化効果

    本自動制御技術を用いることで、分析工数の削減、中央監視業務の負荷軽減および水質トラブルの減少などにより、運転管理の効率化が可能となります。

薬品注入量自動制御システムの開発

本技術は、下水処理場の処理水りん濃度を安定化させるために、凝集剤注入量を自動で制御する技術です。その特徴は以下の通りです。

  • ●水質安定化効果

    処理水リン濃度を測定するセンサーや設置場所の選定、独自のデータ処理方法により、信頼性の高い制御が可能です。そのため、降雨などの影響による処理水中のりん濃度の上昇を抑制します。

  • ●薬品使用量の削減効果

    自動注入制御を行うことで適切な凝集剤注入制御を行うために、過剰な薬品注入を避けられ、薬品使用量を削減できます。今後は、さらに水処理や汚泥処理など処理場全体の運転制御の一体化により、処理水りん濃度の低減を図りながら、薬品使用量の一層の削減が可能です。

状態監視システムの開発

状態監視システムは、目視点検や五感点検では判断が難しかった軽度な異常も、各センサーが捉えた数値をリアルタイム診断することで、機器が突発故障を起こす前に管理者に対し異常通報をおこないます。連続的に設備の状態を監視することで、突発故障リスクの軽減と修繕コストの削減効果が期待できます。

デジタルサイネージシステムを使った情報開示システムの開発

ウォーターエージェンシーが行う業務履行に対し、その説明責任を果たすため、自治体や一般市民向けに広く情報開示するためのシステムです。当社が処理した水のリアルタイムデータや水質分析試験結果を、デジタルサイネージシステムを使って玄関ロビーや待合室等で一般公開します。

クラウド環境を利用した遠方監視システムの開発

上下水道施設をはじめ農業集落排水や河川管理にも適用可能なクラウド型遠方監視システム「MIZUMORI CLOUD」(水守クラウド)を運用しています。ポンプの運転状況や警報メール通報、水位情報や運転時間データなどの各種情報をPCやタブレット、スマートフォンからでも監視できるインターネット利用の最新監視システムです。

点検記録データを電子化するタブレット点検システムの開発

紙による記録では活用できなかった数値データを、タブレット端末を利用した入力デバイスに登録することで、数値データの傾向管理や閾値管理をおこないます。タブレット端末側にデータ処理機能を搭載しているため、点検者はその場でグラフ化した数値データを確認できます。また未入力項目に対しエラー表示を出力することで入力忘れを防止します。